映画「日本と再生」（2017）を観た後、同映画監督の河合弘之弁護士から「日本のエネルギー政策の転換へ」と題した話を聞いた。
「お天気任せ、風任せ」だから自然エネルギーは当てにならないというデマを払拭し、自然エネルギーのコストは安くなっていること、世界中が自然エネルギーに向いていることを知らせるために、3作目の映画を製作した。ドイツ、デンマーク、アイスランド、アメリカ、アフリカ他、世界各地の自然エネルギーの現場をまわってそれらを実証し、今や自然エネルギーの設備投資75%に対し原発は5%であり、福島第一原発事故から最も多くの教訓を学んだのはドイツと中国であることを日本の経済人と政治家にわかってほしいと語った。
また太陽・風・地熱・バイオマスほか資源大国の日本でそれを活用して発展しないのは、経済ベースに合わないようにハードルを上げた政策障害があるためだと指摘。全国各地の自然エネルギーこそ国家戦略特区とすべきだと述べた。同時に、原発再稼働への動きを止めないとふるさとを失うと警鐘を鳴らし、そのためにも映画の自主上映会を各地で行ってほしいと訴えた。
